４月８日(水)から始まった、新型コロナウイルス非常事態宣言を受けての在宅勤務生活も、会社(Ａ社、Ｂ社とも)の方針により、29日(金)で終了する。
今日27日(水)はＡ社に、29日はＢ社に、それぞれ出社なので、実質的には明日28日(木)が、最後の在宅勤務となる。
この間、32営業日。会議や資料を取りに行く等の目的で出社せざるを得ない日が、４月は２日、５月は８日あった。在宅勤務率は、約３分の２、68.8％。
在宅勤務をしてみて、とにかく痛感したのは、日々の会社生活において、通勤というものが、いかに大きなウエイトを占めているか、だった。
通勤する場合は、朝5:10に起きる。Ａ社に出社する日は、6:20頃に家を出る。Ｂ社に出社する日は、少し遠いので、6:10頃に家を出る。Ａ社だと２回、Ｂ社だと３回乗り換えて、会社に着くのは、両社とも8:15頃である。
何しろ、在宅勤務だと、これがない。
起床は6:30になる。
まず新聞を読む。通勤の場合だと、朝日新聞をパッパッとめくって読み、日本経済新聞を持って家を出るのだが、在宅勤務であれば、２紙にゆっくり目を通すことができる。
｢めざましテレビ｣の｢めざましじゃんけん｣も、通勤の場合だと、６時前の１回だけだが、３回、４回とチャレンジできるので、懸賞応募の100点に容易に到達できる。
その後、パンとかヨーグルトを食べながら、｢エール｣を、朝ドラ送り、朝ドラ受けも含めて、観ることができる。朝ドラ受けを観終えるのが、ちょうど会社に着く頃というわけだ。
何と、ゆとりのある生活。
帰りも同様だ。
通勤の場合は、今の仕事だと残業はまったくないが、それでも２時間余の通勤となるので、途中で書店などに寄って、多少の買物をすれば、20時くらいの帰宅となる。
そこから風呂や夕食となるわけだが、在宅勤務であれば、帰りの通勤分の時間もないので、全体に生活が前倒しになる。
寝るのも早くなった。通勤の場合は、23時あるいは０時をまわって寝るのが普通だが、22時くらい、どうかすると21時台の内に寝るようになった。
結局、睡眠時間は、通勤だと５時間かせいぜい６時間のところ、在宅勤務であれば、早寝で遅起きになるから、８時間、あるいはもっと寝るようになった。
本当にゆとりある生活で、体力的な消耗は激減したと感じる。
自粛、巣籠り生活の疲れ、などとよく言われるが、私の場合は、在宅勤務のこの生活パターンは、なかなか快適なので、来週から、また毎日東京へ通勤する生活に戻るのが、残念な思いである。
言うまでもなく、新型コロナウイルスの危機が去ったわけではないのだから、出社しなくとも支障がない者は、引き続き在宅勤務も可、としてくれるとよかったのだが、Ａ社、Ｂ社とも、そうした方針にはならなかったので、やむを得ない。
在宅勤務は、本来、働き方改革の一環として、業務効率化、あるいはワークライフバランスのために、大きなメリットがあるとされる、テレワークの一形態である。
先進的な企業であれば、勤務形態としての制度化が行われ、それが実行されるための、諸々のＩＴインフラや機器の整備が、既に整っていたと思う。
しかし、多くの企業にとって、今回の緊急事態宣言下の在宅勤務は、おそらく、自社としてのそうした方針や準備がない中で、緊急避難的に始めざるを得なかったのではないだろうか。
私のＡ社、Ｂ社もそうだ。だから、在宅で勤務可能な者は別にして、会社に行かなければ(いなければ)ならない業務上の事情がある者は、出社せざるを得ない状況だった。
両社の監査役である私の場合、この時期の業務は、会議や打合せが少なく、ほとんどが数少ない関係者とのメールのやりとりで済ませることができたので、在宅勤務が何とか可能だった。だが、違う時期であれば、出社日数がさらに増えただろう。テレビ会議の導入は、会社として在宅での参加を可能とする規模では全然ないし、そもそも業務用貸与されているデバイスや、自宅の個人ＰＣには、対応できる装備もない。
そのような中、首都圏も緊急事態宣言が解除された中であれば、千葉から東京への通勤のリスクも一時より減じたということで、在宅勤務の終了もやむを得ない。しかし、やはり今後に向けては、会社としてテレワークの導入を、制度、インフラの両面で推進することが望ましいと思う。
通勤という行為の負担がないことのゆとりを、こうして一度実感してしまった今、従業員のワークライフバランスの観点からも、会社の制度としての、バランスのとれたテレワーク制度は、改めてどんな会社にも必要となってくることと思う。
このことは、ＢＣＰ(事業継続計画)の一環としても、重要だと思う。ＢＣＰというと、大規模な災害を連想するが、こうした感染症が流行した場面にも大いに有効であることを、どの企業でも誰もが痛感しているはずだ。
新型コロナウイルスの終息がいつになるのか、まだ想像がつかない中、｢コロナ後｣は、色々な意味で、我々が元の生活に戻れるわけではない、と言われることがある。
図らずも無理やりに経験してしまった在宅勤務を、その｢コロナ後｣に、元の全員出社型に戻そうとするのではなく、この機会に、多様なワークスタイルの検討と実現につなげていくべきものと思う。
自分の仕事、自分の会社において、という視野でなく、｢日本の今後｣の意味で、である。
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